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火災時において、自動火災報知設備・消火設備は正常に動作しなければなりません。

しかし、老朽化した機器は正常に動作するには限界があります。

せっかく設置されている機器も万が一の際に役に立たなければ意味がありません。

いざという時の為に、設備のリニューアルをご検討ください。

①主要機器について

●火災受信機　　　　　　：　15 年（※20 年） （※電子機器部品を多用していない機器）

●煙式感知器　　　　　　：　10 年

●熱式感知器（半導体式）：　10 年

●熱式感知器　　　　　　：　15 年

●発信機　　　　　　　　：　20 年

●地区音響装置　　　　　：　20 年

 

②設定上の条件

(1)適切に定期点検が実施され、機器の設置環境に支障がないこととします。

(2)設置場所において、風水、塩分、腐食ガス等の影響を受ける場所、その他設 置環境の厳しい場所に設置される機器については、上記１の記載年数は状況 に応じて短くなる場合があります。

 

③型式失効制度との関係 型式失効制度とは検定規格が改正され、既に型式の承認を受けている機器の 性能が新しい検定規格に適合しない場合、当該機器を型式失効とする制度であ り、特定の防火対象物に設置された機器は一定の期間内に取替えなければなり ません。 標記の「更新について」は、型式失効に関係なく、全ての機器の取換えのお 勧めです。

　　　　　　　　　　　　　　（社）日本火災報知機工業会　既設の自動火災報知設備機器の更新について　より抜粋

●炭素鋼鋼管(白)　 　　　　  ：　20～25年

●流水検知装置　　　　　　　：　湿式（18～20年 ）乾式 （17～20年 ）予作動式（ 17～20年）

●一斉開放弁　　　　　　　　：　17～20年

●閉鎖型スプリンクラーヘッド：　18～20年

●感知用ヘツド　　　　　　　：　20 年

●泡消火薬剤 　　　　　　  　：　たん白・水成膜 （8～10年）合成界面活性剤（13～15年）

●フォームヘッド　　　　　　：　17～20年

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日消装発第5号　平成19年3月　社団法人日本消火装置工業会より抜粋

●制御盤　　　　　　　　：　リレー式 （17～20年） 電子式 （13～15年）

●蓄電池 　　　　　　　  ：　鉛 （4～5年）鉛シール （2～3年）ニッカド （4～5年）アルカリ （10～12年）